Futures’ 先物分析室

原油は40.02ドル（＋2.31）に急反発、中東の緊張が継続される状況に40ドルの大台回復、また、中国が国家備蓄を増加する方針を明らかにしたことが買われる要因となっています。

イスラエルは週末に始まったパレスチナ自治区のガザを２９日にも継続、死者は３００超える事態となっている。当然ながら周囲のアラブ諸国はイスラエルに対して反発を強めており、市場ではこれをきっかけに石油供給が不安定になるのではとの見方が強まった。パレスチナ自治区が空爆されたからといって石油輸出が止まる訳ではないが、戦火がイランやシリアなど他の国に広がったり、事態が更に悪化しアラブ諸国が報復措置として西側諸国への輸出停止に踏み切ったりする可能性を軽快している訳だ。パレスチナ問題はイランの核開発やイラクの治安問題などと比べて心理的な影響が遥かに大きく、下手をすればアラブ対イスラエルという中東戦争に発展する恐れもあるだけに、どうしても無視することの出来ない問題になりそうです。

　もっとも、仮にこの問題がなかったとしても、相場はいずれ騰勢を強めていくことになると診る。ＯＰＥＣが先のアルジェリア総会で過去最大となる２２０万バレルの減産で合意し、ロシアやアゼルバイジャンが６０万バレルの協調減産の意向を示したことの意味は大きい。現時点では景気後退懸念の方が大きく取り上げられているが、こちらはこの先各国政府が大型景気対策を打ち出すことによって徐々に改善への期待が高まる可能性の方が高い。実際に供給が減少し消費国の在庫に影響が見られ始めるのは２月に入ってからになると思われるが、その頃には今の売られ過ぎの状態からかなり値を戻しているのではないかと思います。戻りの目安として、下落幅の0.382戻し77ドルはとりにくるのではないかと見ています。